戦後における日本の好景気を象徴する「バブル時代」。バブル崩壊後から長く経済不況にあえぐ私たちにとって、その当時のことは気になるものですよね。

当時まさにバブル期を経験した方は身にしみて覚えていることかもしれませんが、知らない方にとっては、バブル時代の給料事情は、特に気になるところではないでしょうか。

そこで今回はバブル時代の給料と現在の給料を比較していきたいと思います。

バブル時代と現在の給与比較

バブル時代とは、1980年代後半から1990年初頭にかけて日本に起こった好景気を言います。始まったきっかけや当時流行したものなどについては、下記記事で詳しく触れていますので、合わせてご参考ください。

→バブル時代とは？バブル景気の生活や流行ったものを振り返る

バブル景気のピークは1990年と言われていますが、その恩恵が私たち労働者の給料に反映されるのは数年遅れになるため、今回給料比較するのは、平均賃金がピークを記録した1997年（平成9年）と2022年（令和4年）の月額賃金のデータをもとにまとめてみました。

年度	現金給与総額	きまって支給する給与	所定内給与	所定外給与	特別に支払われた給与
1997年	371,495円	288,776円	269,435円	19,341円	82,719円
2022年	325,817円	267,461円	248,529円	18,932円	58,356円

（出典：厚生労働省「毎月勤労統計調査」より[1]）

1997年時は年収に換算すると約446万円、2022年は約390万円と、56万円も差があったことがわかります。

参考データは一般労働者（正社員・正職員）と短時間労働者（パートタイム労働者）を含めた集計であり、かつバブル期本来の賃金比較ではありません。

実際は、賞与や臨時ボーナスを含めると、バブル景気で潤った日本経済の給与事情は、今よりも遥かに豊かであったことは、想像に難くない事実でした。

「24時間戦えますか」に象徴されるバブル時代のひずみ

バブル時代は、一般労働者であれ、期間労働者であれ、働けば働くだけ稼げる時代という側面も今と異なる点と言えるかもしれません。

給料と同じく、厚生労働省の「毎月勤労統計調査」で労働時間を比較してみると、1997年の総実労働時間は年度経金1,888時間なのに対し、2022年は1,633時間でした。月平均で見ると、現在よりも約21時間多く働いていた計算になります。

こちらもあくまで平均値でしかありませんので、実際には、長時間の残業は当たり前と考えていた時代でもあったのです。

当時「24時間戦えますか」というキャッチフレーズのCMが流行ったように、バブル期は「働くこと」こそ正義であり、ステータスの一つでもありました。

しかしながら、バブル崩壊後からの長い不況に突入し、過労死や突然死といったひずみとして表面化していったのも事実として残っています。

現在は、物価は上昇しているのに賃金が上がらないという点がフォーカスされがちですが、給料の価値と同じくらい、私たちは「働くこと」の価値も真剣に考えなければいけないのではないでしょうか。

※もし、ご支援される際に「譲渡所得税」や「寄付金控除」についてご心配の場合は、ご支援される団体様までお問合せください。

＜参考文献＞
[1] 厚生労働省，「毎月勤労統計調査」，available at https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/30-1.html