株主優待として図書カードを提供している企業は、教育・出版系だけでなく、意外と広範な業種にわたります。優待内容の違いもあるので、目的に応じた企業選びが重要です。

本記事では、「図書カードがもらえる株主優待銘柄5選」をテーマに、株主優待で図書カードがもらえる企業の特徴などをご紹介していきます。

図書カードを株主優待として配布している企業5選（2025年最新版）

1.稲葉製作所（3421）

• 業種：金属製品（物置・オフィス家具）
• 権利確定月：7月末・1月末
• 優待内容：100株以上保有：1,000円分のオリジナル図書カード／300株以上保有：3,000円相当の地域特産品または図書カードから1品選択

2.カンダホールディングス（9059）

• 業種：物流業
• 権利確定月：3月末
• 優待内容：100株以上保有で1,000円分のオリジナル図書カード

3.ザ・パック（3950）

• 業種：紙袋・包装資材製造
• 権利確定月：6月末・12月末
• 優待内容：6月末：100株以上保有で500円分のオリジナル図書カード／12月末：100株以上保有で1,000円分のオリジナルクオカード

4.トーソー（5956）

• 業種：カーテンレール製造
• 権利確定月：3月末
• 優待内容：100株以上を1年以上継続保有で1,000円分のオリジナル図書カード

5.情報企画（3712）

• 業種：ソフトウェア開発
• 権利確定月：9月末
• 優待内容：100株以上保有で500円分の図書カード／400株以上を1年以上継続保有で5,000円相当の産直品カタログギフト

図書カードを株主優待としている各企業の優待内容と使い方の違い

株主優待の内容は企業によって細かく異なります。

金額だけでなく、支給回数や条件も選定時の重要なポイントです。

優待金額と保有株数の関係

ほとんどの企業では保有株数が増えるほど優待内容も豪華になります

。例えば500株以上で3,000円分の図書カード、という企業もありますが、最小単位（100株）でも図書カード500円～1,000円分が得られるケースは多くあります。

年に何回支給されるか

年1回が一般的ですが、中には年2回優待を実施している企業もあります。

読書量が多い方や家族で複数人使いたい方は、この支給回数にも注目すると良いでしょう。

選択制（図書カードor他商品）を導入している企業

一部の企業では、株主が複数の優待品から選べる「選択制」を採用しています。

ここで図書カードを選ぶもよし、他の生活用品や商品券を選ぶのも自由です。ただし申込期限や手続きの有無には注意が必要です。

図書カード優待銘柄の選び方

利回り重視で選ぶべき？

単に優待の価値（年間図書カード金額）を株価で割った「優待利回り」で見ると、図書カードを提供している企業は必ずしも利回りが高いとは限りません。

それよりも、企業の安定性や今後の成長性、業績などのバランスを意識することが大切です。

長期保有特典の有無

企業によっては、長期間株を保有することで図書カードの金額が増える「長期保有優遇制度」を導入しています。

将来読書コストを抑えつつ投資の恩恵も受けたい人にとっては、長期保有向け銘柄の確認が重要です。

読書好きに向いている企業とは

読書好きに特におすすめの企業は、教育・出版を手がける会社です。

彼らは図書文化への貢献意識が強いため、優待としての継続性が期待できます。

また、図書カード以外の関連グッズ（自社出版物など）を贈呈するところも多い点が魅力です。

注意したい点と失敗しないためのポイント

優待改悪・廃止の可能性

株主優待は企業の業績や経営方針の転換によって突如内容が変わったり、廃止されたりすることがあります。

継続性が心配な企業や直近で赤字決算を出している場合は、短期売買にとどめる判断も検討しましょう。

有効期限と使用先の確認

図書カードNEXTの有効期限は、発行から約10年です。一方旧タイプは期限なし。

ただし近年では一部店舗で磁気式カードが受付不可になっている例もあり、NEXT対応店舗を確認してから使うようにしましょう。

一時的な株価変動への影響を踏まえた投資判断

優待目的の株購入は、株主権利確定日前後の株価変動（権利落ち）にさらされやすくなります。

優待だけに釣られず、中長期的な視点での投資判断が必要となります。

まとめ：図書カード優待銘柄で豊かな読書生活を

株式投資や優待生活は一人ひとりのライフスタイルに合わせた選び方が重要です。読書が好きな方、本を通じて社会貢献をしたい方、教育に関心のある方にとって、図書カード優待は魅力的な選択肢の一つとなるはずです。

図書カードを得ることで、読書を習慣化するきっかけや家族との知的交流の時間にもつながります。単なる“お得”を超えて、生活の質を向上させるきっかけにしてはいかがでしょうか。

※もし、ご支援される際に「譲渡所得税」や「寄付金控除」についてご心配の場合は、ご支援される団体様までお問合せください。

（KOBIT編集部：Fumi.T）