緊急地震速報は地震を事前に予知するものではない

テレビやスマートフォンから突然流れる緊急地震速報。

特徴的な通知音を聞き、「なぜ地震が来る前に分かるのだろう」と疑問に思ったことがある人もいるでしょう。

緊急地震速報は、これから地震が発生する日時や場所を言い当てる地震予知ではありません。

地震が発生した直後に、震源に近い地震計が初期の小さな揺れを捉え、そのデータから震源や地震の規模、各地域で予想される揺れの強さなどを速やかに推定する情報です。

速報が発表されてから強い揺れが来るまでの時間は、長くても数十秒程度です。

震源に近い地域では速報が間に合わず、通知より先に揺れ始める場合もあります。

それでも、数秒の猶予を頭の保護や機械の停止などに使えれば、被害を軽減できる可能性があります。

ここでは、緊急地震速報を可能にしている地震波の性質、気象庁が情報を発表するまでの流れ、スマートフォンなどへ届く仕組み、受信機器を再利用するときの注意点を詳しく解説します。

緊急地震速報の基本的な仕組み

速度の異なるP波とS波を利用する

地震が発生すると、震源から周囲へ複数の地震波が広がります。

緊急地震速報で重要になるのが、P波とS波の速度差です。

P波は「Primary wave」と呼ばれる、先に到着する速度の速い地震波です。

地面を押したり引いたりする方向に振動し、比較的小さな縦揺れとして感じられることがあります。

一方のS波は「Secondary wave」と呼ばれ、P波より遅れて到着します。

強い横揺れなどをもたらしやすく、建物や家具、人に大きな影響を及ぼす主要動の中心となる地震波です。

緊急地震速報は、地震計が先に到着したP波を検知し、後から来るS波による強い揺れを予測する仕組みです。

P波を検知してからS波が到着するまでの短い時間に、観測、解析、発表、配信を行います。

震源から遠いほど猶予を得やすい

P波とS波の到着時間の差は、一般に震源から離れるほど大きくなります。

そのため、震源からある程度離れた地域では、強い揺れが来る前に速報を受け取れる可能性が高くなります。

反対に、震源のすぐ近くではP波とS波の到着時間の差が小さくなります。

地震計がP波を検知した時点で、周辺にはすでに強い揺れが迫っているため、速報の発表や端末への配信が間に合わないことがあります。

これは単なる機器の故障ではなく、地震波の速度と情報処理に必要な時間から生じる技術的な限界です。

緊急地震速報が発表されるまでの流れ

1．地震計が初期の揺れを検知する

日本各地には、気象庁や国立研究開発法人防災科学技術研究所などによる地震観測網が整備されています。

地震が起きると、震源に近い観測点がP波などの初期の揺れを検知し、観測データを解析システムへ送ります。

地震計は地面の動きを計測する機器です。

人がまだ揺れを感じていない段階でも、一定の地震動を捉えられる場合があります。

この観測網と高速なデータ通信が、緊急地震速報を支えています。

2．震源と地震の規模を推定する

集められたデータから、震源の位置や深さ、地震の規模を表すマグニチュードを推定します。

複数の観測点でP波が到着した時刻や波形を比較すれば、地震がどこで発生したのかを絞り込めます。

ただし、発生直後に利用できる観測データは限られています。

最初の段階では少数の観測点から推定するため、震源やマグニチュードに誤差が含まれることがあります。

3．各地域の震度や到達時刻を予測する

推定した震源、深さ、マグニチュードなどをもとに、各地域でどの程度の揺れが予想されるかを計算します。

主要動が到達する時刻も予測されます。

実際の揺れ方は、震源からの距離だけで決まるものではありません。

地盤が軟らかい地域では揺れが増幅されるなど、地盤条件による違いもあります。

このため、予測された震度と個別地点で観測される震度が一致しない場合があります。

4．基準を満たすと緊急地震速報が発表される

解析の結果、強い揺れが予想され、所定の基準を満たす場合には、気象庁から一般向けの緊急地震速報である「警報」が発表されます。

現在は震度に加え、高層建物などを大きく揺らす長周期地震動も発表判断の対象です。

警報では、強い揺れが予想される地域が示されます。

ただし、限られた時間で身を守ることが優先されるため、テレビやスマートフォンの通知では、秒単位の到達予想時間が常に表示されるわけではありません。

5．観測データの増加に合わせて解析を更新する

時間が経過すると、より多くの観測点で地震波が捉えられます。

新しいデータを加えて解析を繰り返すため、推定された震源、マグニチュード、予想震度、対象地域などが更新されることがあります。

最初の速報と後続の情報で内容が変わるのは、観測データが増えたことで推定精度が高まったためです。

速報性と精度を両立させるため、まず少ないデータで早く知らせ、後から情報を更新する方式が採られています。

緊急地震速報には警報と予報がある

一般向けの緊急地震速報「警報」

多くの人がテレビ、ラジオ、スマートフォンなどで受け取るのが、一般向けの緊急地震速報です。

気象庁では「緊急地震速報（警報）」として位置付けています。

最大震度5弱以上、または長周期地震動階級3以上が予想された場合に発表され、震度4以上または一定以上の長周期地震動が予想される地域が対象になります。

最大震度6弱以上が予想される場合の警報は、法律上の特別警報に位置付けられます。

ただし、利用者に届く名称は通常の緊急地震速報と同じで、特別警報専用の別の通知音が鳴るわけではありません。

高度利用者向けの緊急地震速報「予報」

鉄道、工場、建設現場、エレベーター、放送局、集客施設などでは、高度利用者向けの緊急地震速報である「予報」が活用されています。

一般向け警報より発表機会が多く、専用端末や配信事業者のサービスを通じて、個別地点の予想震度や到達予想時刻などを受信できる場合があります。

例えば、鉄道を減速させる、工場の機械を止める、館内放送を流す、エレベーターを最寄り階に停止させるといった自動制御に利用されます。

ただし、適切に運用するには、施設ごとの危険性を踏まえた設定や定期的な保守が必要です。

緊急地震速報はどのように端末へ届くのか

スマートフォン・携帯電話

携帯電話会社は、気象庁が発表した警報を受け、対象地域にある対応端末へ一斉に配信します。

一般的な電子メールのように一人ずつ宛先へ送るのではなく、特定エリア内の多数の端末へ効率的に情報を届ける方式が利用されています。

ただし、すべての端末が必ず通知を受け取れるとは限りません。

次のような場合は通知されない可能性があります。

• 端末の電源が切れている
• 圏外や機内モードになっている
• 緊急速報の受信設定が無効になっている
• 利用している機種や通信サービスが非対応である
• 対象地域外として判定されている
• 通話や通信の状態により受信できない
• 震源に近く、配信より先に揺れが到達している

中古スマートフォンや海外向け端末を防災用として再利用する場合は、国内の緊急速報に対応しているか、メーカーや通信事業者の情報を確認しましょう。

Wi-Fiだけで運用している端末では、携帯電話会社による一斉配信を受信できないことがあります。

テレビ・ラジオ

テレビやラジオでは、放送局が気象庁の情報を受信し、警報音、字幕、地図、アナウンスなどで伝えます。

スマートフォンを持っていない人にも情報を届けられる点が特徴です。

一方、電源が入っていなければ通常は放送を確認できません。

機種によっては緊急警報放送を受信して自動的に起動する機能がありますが、すべてのテレビやラジオが対応しているわけではありません。

防災行政無線や防災アプリ

自治体の防災行政無線や登録制メール、防災アプリなどから緊急地震速報が伝えられることもあります。

ただし、自治体やサービスによって配信内容や条件が異なります。

屋外スピーカーは、建物の気密性、風雨、周囲の騒音などによって聞き取りにくい場合があります。

防災アプリは便利ですが、インターネット接続、位置情報、通知権限などの設定に左右されます。

ひとつの手段だけに頼らず、複数の受信方法を用意することが大切です。

速報から強い揺れまでの猶予はどのくらいか

緊急地震速報を受け取ってから強い揺れが来るまでの猶予は、一般に数秒から数十秒程度です。

ただし、地震の位置や深さ、利用者と震源の距離、解析と配信にかかる時間によって大きく変わります。

「速報が鳴ってから何秒後に必ず揺れる」という共通の時間があるわけではありません。

通知とほぼ同時に揺れることもあれば、通知が届く前から揺れていることもあります。

予想より揺れが小さく、ほとんど感じない場合もあります。

限られた猶予の中で遠くの避難場所まで移動しようとすると、かえって危険です。

速報は、その場で頭を守り、倒れやすい家具や落下物から離れるための合図と考えましょう。

予測の誤差や「空振り」が生じる理由

発生直後はデータが少ないため

緊急地震速報では、精密な分析が完了するのを待つより、早く情報を出すことが優先されます。

少ない観測データから計算を始めるため、最初の予測には一定の誤差が避けられません。

複数の地震が続けて発生することがあるため

近い時間や場所で複数の地震が起きると、それぞれの地震波を分離することが難しくなる場合があります。

その結果、ひとつの大きな地震として解析されるなど、地震の規模や震源の推定に影響する可能性があります。

地盤や建物によって揺れ方が違うため

同じ市区町村内でも、地盤の硬さや地形によって揺れの強さは異なります。

また、高層建物、木造住宅、低層の鉄筋コンクリート造など、建物の高さや構造によっても揺れ方や体感は変わります。

速報が出たのに大きく揺れなかった場合でも、通知が無意味だったとは限りません。

重大な被害を避けるため、限られたデータから安全側に立って情報を出すことがあります。

空振りを理由に端末の通知を切ってしまうと、次に必要な警報を受け取れなくなるおそれがあります。

緊急地震速報を受け取ったときの行動

自宅や建物内にいる場合

まずは頭を守り、丈夫な机の下など、落下物や転倒物から身を守れる場所へ移動します。

背の高い棚、窓ガラス、照明器具などからは可能な範囲で離れましょう。

火を使っていても、激しい揺れが迫っているときに無理に消しに行くのは危険です。

現在は揺れを検知して自動停止するガス機器もあります。

何よりも自分の身の安全を優先し、揺れが収まってから火元を確認します。

屋外にいる場合

ブロック塀、看板、窓ガラス、屋根瓦、自動販売機など、倒壊や落下のおそれがあるものから離れます。

バッグなどで頭を守り、周囲の状況を見ながら安全な場所へ移動してください。

車を運転している場合

急ブレーキや急な進路変更は、追突や多重事故の原因になります。

ハザードランプなどで周囲に注意を促しながら緩やかに速度を落とし、道路状況を確認して安全な場所に停止します。

エレベーター内にいる場合

すべての階のボタンを押し、停止した最寄り階で降りるのが基本です。

閉じ込められた場合は、非常ボタンやインターホンで外部へ連絡し、扉をこじ開けるなどの無理な脱出は避けます。

緊急地震速報を受信する機器の確認ポイント

スマートフォンは設定と対応状況を確認する

設定画面で、緊急速報や災害情報の通知が有効になっているか確認しましょう。

マナーモード中の動作は機種や設定によって異なります。

OSを長期間更新していない場合は、更新の提供状況も確認が必要です。

使わなくなったスマートフォンを防災端末として再利用する方法もありますが、通信契約がない端末は携帯電話会社の一斉配信を受信できないことがあります。

防災アプリを使う場合も、Wi-Fiが停電や回線障害で停止する可能性を考えておきましょう。

防災ラジオは電源と受信機能を点検する

防災ラジオを選ぶ際は、受信できる放送、緊急情報への対応、乾電池での使用時間、外部電源や手回し充電の有無などを確認します。

ライトや携帯電話への給電機能があっても、内蔵電池が劣化していれば十分に使えません。

古いラジオを再利用する場合は、乾電池の液漏れ、電池端子の腐食、アンテナの破損、スピーカーの音割れなども点検します。

普段から実際に放送を受信し、音量や選局方法を確認しておくことが重要です。

専用受信機は本体だけで使えるとは限らない

施設向けの緊急地震速報受信機は、中古市場で本体が見つかる場合があります。

しかし、機器を購入しただけで直ちに利用できるとは限りません。

専用回線やインターネット接続、配信事業者との契約、利用地点の登録、ソフトウェアの更新、ライセンス認証などが必要な製品があります。

すでに配信サービスやメーカーの保守が終了している可能性もあります。

中古品を譲り受けるときは、型番、製造年、付属品、初期化の可否に加え、現在も対応サービスを契約できるか確認しましょう。

人命や設備制御に関わる用途では、動作保証のない中古受信機だけに依存すべきではありません。

古い防災機器を再利用・処分するときの注意点

防災機器は、長く保管しているだけでは備えになりません。

充電池は使用していなくても劣化し、膨張や容量低下が起こります。

乾電池を入れたまま放置すると液漏れし、端子や基板を傷めることがあります。

まだ使える機器を再利用する場合は、電源、受信、音量、充電、アンテナ、操作ボタンを確認し、説明書も用意しておきましょう。

家族へ譲る場合は、対応する情報や実際の操作方法も伝える必要があります。

使用できない機器を処分するときは、自治体の小型家電回収など、地域の分別ルールに従います。

充電池や乾電池は本体から外し、指定された方法で回収に出してください。

個人情報を保存できるスマートフォンや通信端末は、初期化やアカウント解除も必要です。

緊急地震速報に関するよくある疑問

緊急地震速報は地震予知ですか

地震予知ではありません。

実際に地震が発生した後、先に届くP波などを観測して、後から到達する強い揺れを予測する情報です。

通知が来なかったのはなぜですか

発表対象の地域ではなかった、端末が対応していなかった、設定が無効だった、圏外だったなど、複数の理由が考えられます。

また、震源に近い場所では、速報より先に強い揺れが到達することがあります。

通知されたのに揺れないことはありますか

あります。

速報時点では観測データが少ないこと、地盤や建物によって揺れ方が異なることなどが理由です。

後続の解析で、地震の規模や予想震度が修正される場合もあります。

地震が発生しても毎回速報が出るのですか

すべての地震で一般向けの警報が出るわけではありません。

予想される揺れが発表基準に達しない地震では、スマートフォンやテレビを通じた一般向け警報は発表されません。

まとめ

緊急地震速報は、速度の速いP波を地震計で捉え、遅れて到着するS波による強い揺れを予測する仕組みです。

観測データから震源、マグニチュード、各地域の予想震度などを短時間で計算し、基準を満たす場合に警報が発表されます。

一方、地震の発生後に解析を始める仕組みである以上、震源に近い地域では速報が間に合わないことがあります。

少ないデータから素早く予測するため、予想震度などに誤差が生じる可能性もあります。

大切なのは、通知が届いてから行動を考えるのではなく、日頃から安全な場所や身を守る方法を確認しておくことです。

スマートフォン、防災ラジオ、防災行政無線など複数の情報源を用意し、受信設定や電池の状態を定期的に点検しましょう。

古い機器を再利用する場合も、現在のサービスに対応しているかを確かめ、実際に動作することを確認しておく必要があります。

※もし、ご支援される際に「譲渡所得税」や「寄付金控除」についてご心配の場合は、ご支援される団体様までお問合せください。

（KOBIT編集部：Fumi.T）