公衆電話での「10円につき何秒話せるのか？」という疑問は、単に通信料金の話を超え、日本社会の通信インフラ、技術発展、そしてノスタルジックな記憶までも紐解くカギとなります。

令和の時代にあっても、それは単なる小銭の話ではなく、“モノ”としての公衆電話や制度設計の背景を知ることができる興味深いテーマです。

2025年現在の公衆電話料金制度

2025年現在、NTT東日本・西日本が運営する公衆電話では、県内、県間の通話において10円で56秒が標準となっています。

その他の通話の種類については、下記のようになっています。

• 携帯電話への通話：15.5秒
• IP電話（050番号）への通話：18秒
• 国際通話：4.5秒（アメリカ合衆国の場合）

※国際電話は、国・地域によって異なります

参考：公衆電話料金｜NTT東日本[1]

公衆電話の歴史と10円制度の始まり

日本で初めて公衆電話が設置されたのは1900年（明治33年）。

初期の設置場所は郵便局など公共施設が中心で、当時は10銭硬貨を必要としました。

その後、一般にも広まり、1960年代には都市部に急速に拡大しました。

1970年代からは10円硬貨で利用できる緑の公衆電話機が主流となり、全国に設置されるようになります。

これは通貨制度の安定とともに、国民に広く使いやすい通信サービスを提供するための制度設計でした。

アナログ回線時代の10円通話時間

1970年代から1990年代初頭にかけては、10円でおおよそ3分間の市内通話が可能でした。

この数字は多くの人の記憶に残る象徴的な数値です。

デジタル回線・ISDN期の変更

1990年代後半から、通信インフラがアナログ回線からデジタル（ISDN）へとシフトしたことで、課金の仕組みも秒単位に細分化されていきました。

これにより、通話時間はより短く、10円で60秒や70秒といった時間に変化します。

地域や相手先による公衆電話の通話時間の違い

市内・市外・県外の区分と料金

通話先が遠ざかるほど1通話あたりで消費される料金は高くなり、結果的に10円で話せる秒数は短くなります。

かつては明瞭に区分されていた「市内・市外・中距離・長距離」の概念は、近年では秒単位で一貫した料金設定に近づいています。

携帯電話やIP電話との比較

スマートフォンや無料通話アプリが主流の現代において、公衆電話の「10円で○秒」の感覚はやや古く感じられるかもしれません。

しかし、緊急時や電波の届かない場所では、その確実性と即応性が見直されています。

なぜ「10円」で通話ができたのか — 技術と経済の理由

収益モデルと社会的インフラとしての役割

公衆電話は純粋なビジネスモデルというよりも、公共インフラとしての役割を強く持っていました。そのため、コスト回収よりも利便性・公平性が重視された価格設定がされていたのです。

音声通話の技術的原価と維持コスト

固定回線を利用する公衆電話は、通信技術の進化によりきわめて低コストでの使用が可能となっていました。

10円という価格は、硬貨管理や機器の保守コストまで含めたトータルな維持費を考慮したうえでの“最適価格”だったのです。

現代における公衆電話の存在意義

災害時の通信インフラとしての価値

東日本大震災やその他の災害時、公衆電話は携帯が使えない中で唯一使える通信手段として注目されました。

今も緊急対応インフラとして、駅、学校、病院などに設置が義務付けられています。

公衆電話のバリアフリー設計とユニバーサルサービス

現在の公衆電話は、身体障がい者や高齢者にも使いやすい設計（点字案内、手すり付きなど）が施されており、誰もが使える“ユニバーサルデザイン”を体現する存在でもあります。

「公衆電話は10円で何秒かけられる？令和の公衆電話料金の今を知る」のまとめ

「10円で何秒話せるか」は、単なる通信コストの話ではなく、日本の通信インフラの変遷、技術革新、そして公共サービスの歴史を凝縮した象徴的な問いです。

この問いを起点に、公衆電話の仕組みと意義、そして未来に向けた活用の可能性が見えてきます。

今なお、多くの人にとって思い出深い存在であり、そして未来にも必要な“モノ”としての価値があると考えると興味深く感じるのではないでしょうか。

＜参考文献＞
[1]NTT東日本，「公衆電話料金」，available at https://www.ntt-east.co.jp/ptd/contents/mag_public_charge.html